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[-] 1. 2017

[-] 1.1. 03 トランプ大統領誕生の真実

リアルインサイトの記事が興味深い: http://entirely-ex.com/Lbk75570/16501 (一定期間過ぎると読めなくなっているかもしれない)。

トランプ叩きに終始するマスメディアの中誕生したトランプ。 この意味するところを、リアルインサイトはこう切り出します:

アメリカ国民はいたって正常です。狂ってしまったのは、実はアメリカの社会システ
ムそのものです

と。

キーワードは:

  • 国際政治・アメリカ金融アナリスト 伊藤 貫氏
  • アメリカ帝国が終焉した今、日本は窮地に立たされてしまっている
  • 日本の危機を理解している人物は、日本政府にたった二人しかいない。

うーん、読ませるねぇ。

[-] 1.2. 01 NHK BS1「ザ・リアル・ボイス〜ダイナーからアメリカの本音が聞こえる」

面白い。いつも見ている。

トランプ当選後のプアホワイトの本音が真に迫る。

アメリカのプアホワイトの実像。

[-] 2. 2016

[-] 2.1. 11/06 NHK BS-1 エマニュエル・トッド 混迷の世界を読み解く

  • 放送は 11/06 (米国大統領選挙前)であることに注目!この時点で 「勝つ可能性はなくならない」「支持層」について言及している。
  • トランプ支持者: アメリカ中間層 貧困層ではない。
    • 支持層(アメリカ中間層 --大学中退以下)の停滞・格差・自殺率増にある。
      • むしろ理性的な人達。社会への怒り。
    • 大卒以上(30%)がそれ以外の関心を薄めている
      • 全体のためにならないグローバル化の推進
  • EUは崩壊する
    • 「全ての国が平等」の建前の裏で、国の間の格差が広がっている。
    • ドイツが看守の監獄社会となっている。
  • 中国
    • GDP内訳のアンバランスさ
    • 150万人/年の人口流出
      • 大学進学率9%(極端に低い)の中での頭脳流出のいびつさ

[-] 2.2. リアルインサイト 藤井厳喜氏セミナー

[-] 2.2.1. ヒラリーの場合

  • グローバリズム
    • インターネットの時代、金融業が優位
    • 先進国労働者 vs 新興国労働者
    • TPP
      • トランプは反対
      • ヒラリーも反対(選挙対策)
      • バーニー・サンダースは反対
    • イギリスのEU離脱、トランプ現象は同じ方向を向いている(国家の逆襲)
  • オバマ大統領が決めた5万人/年の移民で、アメリカにイスラム教徒の町が生まれている
    • 違法移民 1,000万人
    • 恩赦で移民を認める方向性。認めるともっと入ってくる
  • ベネズエラ、ほとんど経済崩壊
  • リオ・オリンピックのがらがらの観客を見ても分かる通り、ブラジルもオリンピックどころではない
  • ヒラリーが大統領になると、これら混乱に拍がかかるだろう
  • グローバリズムにとってはプラス
    • 資本家と労働大衆の2分化体制が、都合の良い社会
  • 国家という枠組みをもう一度大事にしようよ、という流れ
  • ヒラリー大統領になった場合の中国との関係
    • 日本の外交は非常に悪くなる
    • ヒラリー夫妻と中国との、アーカンソー州知事時代からのつながり
    • AP通信の調査: クリントン財団とのつながり
    • クリントン財団
      • 中国からの1億ドルの寄付
      • 平均寄付金、1,000万ドル
    • インドネシアの「リッポウ財閥」がビル・クリントンに寄付していた。 これは中国共産党の金と言われている。
    • オバマも中国寄り
      • オバマの弟は中国に住んでいる
        • 中国に養ってもらっている
    • オバマ・クリントンである限り
    • 2017年1月、大統領就任式まではオバマなので、中国は好きに出来る
    • ヒラリーが大統領になれば好きに出来る
    • IT企業
      • Google 反中国
      • Apple 親中国
      • Facebook 親中国
    • 大都市の市長は民主党が多い
    • オバマの間、黒人貧困層、何も改善していない
    • ヘッジファンドは圧倒的にヒラリー支持
  • ヒラリー、個人メール問題
    • クリントン財団に国の情報を集めていた
    • 本来、即効クビ、のはず。
      • 司法の上のオバマは止めているんだろう
    • FBI: 「ヒラリーは偽証している」
      • 本来、それだけでヒラリーは逮捕。
  • Wikileaks アサンジ曰く、クリントン財団の最大の出資者はサウジだ、と。
    • バーニー・サンダースを下ろす策謀があった?
    • 2016/07/10 セースル・Rich 死んでいる

[-] 2.2.2. トランプの場合

  • アメリカ1stになれば、より不安定な多極化に向かう
  • 民主党政権の典型
    • 民主化と称して他国に介入
      • 典型例: アラブの春
      • リビア、シリア、チュニジアの独裁国には、トランプは関心がない
  • エスタブリッシュメントにとって
    • トランプが気に入らない(体制に従わない)
    • トランプは自分の資金で選挙運動をしている
    • 共和党内エスタブリッシュが最大の敵
    • 今まで共和党内で指示しなかった人が皆トランプに投票した
    • 最後、ルールを変えてまでトランプを引きずり降ろそうとしたが、負けた
    • 草の根保守層の支持を得ている
      • 警察
      • 消防士
    • メディアはこういったことを報道しない
      • 彼は「移民を全員追い出せ」とは言ってない。違法移民を追い出せと言っているだけ
      • トランプの集会の熱気を、日本のメディアは伝えてない
  • ジャクソン大統領
    • 銀行を信用していない
    • 通貨発行権が私的金融機関にあるのはおかしい
      • 発祥は、イギリスの王が借金まみれになって通貨発行権を銀行に渡したのがはじまり
  • トランプも同様
    • グラススティーガル法の復活
      • グラススティーガル法: 銀行と証券会社の分離
  • トランプの今後
    • 最悪: 暗殺
    • エスタブリッシュメント層との妥協

[-] 2.2.3. リーマン級以上の衝撃が世界を震撼させる

  1. 欧州発金融危機第2弾の震源地
    • アメリカはこの間(8年前のリーマンショック以来)、準備金が積み上がっている
    • 日本もそれなり
    • 2008年リーマン・ショックは 2010年 PIIGS 危機に波及した
    • イギリスの EU 離脱をきっかけに第2弾がある
    • 中国の第2弾も来るだろう
    • 大量の不良債権が震源
      • ドイツ銀行が経営危機にある
        • 株価 1/3 !! http://stocks.finance.yahoo.co.jp/us/chart/DB?ct=z&t=5y&q=c&l=off&z=m&p=m65,m130,s&a=v
          • 参考: イタリア モンテ・パスキ銀行はこの2年で株価 1/40
        • CEOが白状: 「自己資本積み増し不可能」
        • レバレッジ 47倍!!(平均: 24倍)
          • デリバティブ商品 3% 下落で破綻する率
          • デリバティブ元本 6805兆円。ドイツGDP の20倍。
            • リーマンは 3762兆円。ドイツは倍近い残高。
      • イタリア モンテ・パスキ銀行潰れるか?
      • 自己資本比率ワースト
        #1 モンテパスキ銀行(イタリア):-2.4%
        #2 アライド・アイリッシュ (アイルランド):4.3%
        ...:TODO
        #7 コメルツ銀行(ドイツ):TODO
        #8 イングランド銀行:TODO
        #9 ドイツ銀行:7.8% (BIS規制 8% を割っている)
      • bail-in: 公的資金を注入しない規則
        • 出資者・預金者がまず責任を取る
        • アメリカはこの方向に進んでいる
    • 2016/06/24 IMF レポート
      • 潰れると影響の大きい銀行を発表:
        1. ドイツ銀行
        2. HSBC
        3. クレディ・スイス
      • アメリカの基準(ストレス・テスト)ではドイツ銀行は不合格
      • ギリシャ・ポルトガルの銀行はストレステストにすら含めてない
    • VW, 3台に1台は中国 -> VW のメインバンクはドイツ銀行
      • VW問題は今も続いている。
    • サブプライムローンの時、最も投資していたのはドイツ銀行
    • 下記でも国などから訴えられている:
      • LIBOR(London Interbank Offered Rate)不正操作問題
      • 為替レート偽装事件
    • COCO債(Contingent Conveetible Bonds) 転換社債の一種
      • ハイリスク・ハイリターン
  2. 金融危機の規模
  3. 理由
    • メルケルは、ドイツ銀行救済の筋道が見えないため、一旦破綻させるだろう

[-] 2.2.4. ヨーロッパ金融危機第2弾

  • 2015年100万人の難民受け入れ -> ヨーロッパの自殺
    • 東西冷戦時代の同じキリスト教圏の東の人達を受け入れてきたことと イスラム圏の人達を受け入れることとは異なる
    • ドイツ人はレイシストでないこと証明しないといけない
      • ナチス時代の反動。
      • 難民真理教
      • 日本の9条真理教と同じ。
    • 無制限なグローバリズムと同じ。国家の自立を否定している。 国民の意見を無視している。
      • 本音は多国籍至上主義。
  • ユダヤの友人曰く「パリのほうが危ない」
    • パリはどこにいってもイスラム人がいる。
    • シャリブの事件の前の話。
    • ヨーロッパに2000年続いたキリスト文明は滅ぶだろう。
    • オバマさんがどれだけ否定してもISは宗教戦争として活動している。
    • 「EUは失敗した、と結論を出すべきだ」藤井氏
  • 「イギリスは正しい道を選んだ」藤井氏

[-] 2.2.5. 藤井氏の予想

  • アメリカ cfr, イギリス CHATHAM HOUSE シンクタンク
  • ISIS ← アルカイダ(= The Base) ← CIA
    • CLINTON財団 ← 中国
  • wikiLeaks ← ロイターの記事 ← ロスチャイルド
  • 既成支配層ネットワークの分断・弱体化が進行中
    • 国家側の工作
  • トランプが大統領になった場合、世界は不安定な多極化へ向かう
    • 既成(寄生)支配層は宿主を変えるだけ
    • 既成支配層を2度と突出させないことが大事
      • お互いにバランスを取っていくことが大事
        • 銀行業がその例。
  • ヨーロッパ金融危機第2弾
    • メルケルはおそらくドイツ銀行を一旦破綻させる!!
  • 藤井氏の予測 = トランプの勝利
  • 中国の爆買いが終わり、しかし中国旅行客は増えている
  • インテリジェンスとは何か
    • 敵を見つけてすぐ「撃て」はインテリジェンスではない
    • 敵を誰より早く見つけてもひとつの情報に過ぎない
    • 一歩先「敵の先手を打つこと」
    • ニ歩先「敵に先手を打たせること」真珠湾攻撃
    • 三歩先「敵にわざと負けること」
      • 言ってみれば八百長
  • インテリジェンスを磨くための大前提
    • 自立した人間であること
    • 自立しないと信頼関係が築けない
    • 人工知能による雇用破壊が始まろうとしている
      • 銀行は格好のターゲット
    • 自立した人間に貧富の差も人種の違いもない
    • インテリジェンスのための真のメディア
      • 真のメディアに求められる条件
        • 独立した資金源
      • 仲間募集

[-] 3. 2015

[-] 3.1. 米中、対立かヤラセか

北野氏のブログによると、AIIB をきっかけに米中は対立に向かっている、と。

他方、米中の対立はヤラセとする説もある:

  • 米・中に踊らされる日本。複数のシンクタンクが見抜いたAIIBの真実=高島康司 http://www.mag2.com/p/money/6353
  • 南シナ海の米中対立は「出来レース」だ!|田岡俊次の戦略目からウロコ|ダイヤモンド・オンライン http://diamond.jp/articles/-/80874
  • 飯山一郎氏のブログ

僕にはどれが真実か判断する材料はないけれど、 この対立する見解について各識者に質問はしてみた。

結果はここには書けないけれど、面白くなってきたことだけは確か。

[-] 3.2. 2015/10/28 NHK BS1 底辺への競争〜ヨーロッパ労働市場の現実〜

ヨーロッパの裏面だ。直視すべき。

  • ドイツの失業
    • ドイツの労働者が職を失い、鉄条網の中で東欧諸国から来た、 ドイツの賃金からみてはるかに安い賃金で働いている。
    • 職を失ったドイツ人が、子供を載せた車を運転しながら、恨めしそうに 鉄条網で囲まれた食肉工場の側を通り過ぎる。
    • 日本円で 12万円/月に甘んじないといけない。
  • マイケル・オシェイの経営する人材派遣業。
    • 又はジョン・オシェイ
    • ポーランドで仕事にあぶれた男がインタビューを受けている。
      • 工事での事故で足に大怪我を負い、ポーランドに追い返された。 自費で治療している。
    • 最初はポルトガルで職を求めている人をかき集めていた。
    • やらせの取材記事
    • 2日行方不明になった批判的な労働者「パウロ」のその後。
    • 取材班はマイケル・オシェイに接触を試みた
      • 幹部の一人が匿名を理由に取材に応じた。「皆、オシェイを怖がっている」と。
      • 労働者データベース。Excellent, good, never to be employed など、 ランク付けしている。
  • ポーランドの「ブドメックス」という人材派遣業
    • オフィスがワルシャワから田舎に移転していた
    • 名前を変え、点々とオフィスを移動していた。
    • Eurotec, S-BUD, Budomex, Drobomex --全て同じ3名の会社名
  • スエーデンの例
    • ドイツのゼネコンに 7,000円/時
    • スエーデンの下請けに 4,500円/時
    • さらにその下請けに 2,000円/時
    • 現場ポーランド人に 500円/時
  • 道路に欠陥が見つかると、会社は労働組合を訴えた。

[-] 3.3. 2015/10 マスゴミ再確認 & アメリカ-ISコネクション

  • TBS が「米国防総省、シリア反体制派支援の見直しを発表」 と言う報道をしれっと流した: http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye2609146.html
    アメリカ政府はこれまで、反体制派の人たちを集めて軍事訓練を行って育成し、
    「イスラム国」と地上戦を行わせる方針でしたが、成果が乏しい上、ロシアが
    反体制派への攻撃を始めたことから、作戦の変更を強いられた格好

これだけ読むと、「ふーん」で終わってしまうけれども、 アメリカが支援していた反アサド派の驚愕の事実が出てきた。

AFP通信はフランスの通信社。世界3大通信社の1つ。ガセではない。 もちろん、まだ確定ではないようだけど。

そして、ISはこの反アサドの1つが源流だったという情報が:

[-] 3.4. 2015/05 安部首相の評価基準

大変読み応えのある記事が常に watch している 行政調査新聞に載った。

安倍晋三は戦略的政治家なのか だ。

世界情勢から目が離せない2015年となる。

[-] 3.5. 2015/01 原油価格下落(2)

"原油価格はもう上がらない、20ドル台まで下落も=中原元日銀委員"

[-] 4. 2014

[-] 4.1. 2014/11 原油価格下落

原油価格が下落している。

僕の車のガソリン代も、それまでの156円から一気に146円に下がった。 円安にも関わらず。

この理由には様々な意見がある。

  • チキン・ゲーム説
  • シェールガス革命説
    • 広瀬隆雄(誰?)
    • シェールガス革命でアメリカが有数の産油国になったため、とのこと。
    • http://diamond.jp/articles/-/63025
    • シェールガスについては、強い懐疑派もいる。 ジム・ロジャース氏もそうだ。 だからと言って、すぐにシェールガスが駄目になるわけでもない。 大竹愼一氏が述べているように 「自分の庭でなく隣の庭が汚染されている程度では騒がない」のが アメリカというところらしい。
    • つまり、しばらくはシェールガス革命は続き得る、ということか。
  • ロシア締め上げ説
    • 桜井春彦(誰?)
      アメリカ政府の意向を受けてサウジアラビアが増産しているからだと言われ
      ている。石油輸出への依存度が高いロシアを締め上げることが目的だ…
    • 僕はまだこの人を全くしらないけど、なかなかおもしろい指摘だと思った。
  • 中国バブル崩壊説

このことと絡んで、NOMURA原油インデックス上場(1699) がどうなるかも興味深い。

僕は、超長期的(数十年)には原油は下がっていくと思っている。 理由は以下だ:

  1. 再エネなど他の代替エネルギーが本格化し、原油がだぶつく。
  2. 増田悦佐氏の論。

ただ、短期的(ここ数カ月〜2・3年)には、飯山氏が言うように、需給を超えた レバレッジをかけた投機により、アンダーシュートした相場に対する巻き戻し (= 空売りに対する買戻し)が発生し、ある程度元に戻すことも十分考えられる。

[-] 5. 2013

[-] 5.1. 中国

  • (2013/11) それまで中国について「崩壊はない。底堅い」と言っていた植草氏だったが、 テロ事件を期に慎重になってきた。

[-] 5.2. 格差

(世界情勢でない格差問題は格差のページに書いた)

[-] 5.2.1. (2013/04/19) 『リデンプション』 大都市の片隅で空き缶回収で暮らす人々

[-] 5.3. (2013/03〜)キプロス問題

[-] 5.3.1. (2013/04/04)日経: キプロス、ユーロ離脱第1号への道(by 倉都康行)

http://business.nikkeibp.co.jp/article/opinion/20130402/245991/?P=2&mds

本件、ロシアの報復があるか、と思っていたけど、 この記事はそうでもないことについて触れている:

ロシアの新興企業家(オリガルヒ)は必ずしも政権と親密な関係にある人々では
ないからだろう。むしろ政敵としてプーチン大統領と対立する企業家も少なくな
いはずだ、と米ニューヨーク・タイムズ紙は指摘している。

しかし、オリガルヒマネーに対して冷たい態度を取るのは ロシア(プーチン)としても得策ではないのではないかな?

分からない。

以下、要注目:

  • 次はスロベニア?
  • スペインやイタリアに対する不安も燻ったまま
    • → 両国の国債金利の今後に注目

[-] 5.3.2. (2013/03)ボリス・ベレゾフスキー氏の死

ボリス・ベレゾフスキー氏。 佐藤優氏のページ(http://blogos.com/article/58977/?axis=b:1)を読むと、 意外性はない、とのこと。

とは言え、キプロスの破綻でロシアマネーが EU に補足されそうなことへの ロシアからの警告、という見方をしている人もいた。

僕には分からない。

[-] 5.4. ヒラリー・クリントン

[-] 5.4.1. 2013/01 珠玉の置土産

[-] 5.4.2. 2013/01 ヒラリーの終わり

僕は副島氏60%ルールで指示している。

色々間違い(*)や不安を煽っているかな、と思われることも多々だけど、 時に大変重要な「事実」も暴いてくれるのだ。

それが、「2013年01月08日 #1356」の記事だ。

内容は本家を参照していただきたい。

いつもは話し 40% 程度に読んでいるのだけど、今回のことはかなり真実だと思う。

それは、ショッキングな写真が掲載されていること、及び、 昨年秋からの一連の米国-中東の動きだ。

「お金を払って会員になりなさい」とお叱りを受けるかも知れない。

検討させて下さい > 副島様。






Generated by juli 2.3.2